賃貸物件でもDIYを楽しみたい人必見！賃貸物件でのDIYの注意点について解説
持ち家と比べると賃貸物件は「自分で好きなようにDIYを楽しむ」ということが難しい部分はありますが、賃貸物件でもある程度の範囲内ならDIYを楽しむことが可能です。
しかし、賃貸物件でDIYをするなら知っておかなければいけない大きな注意点が2つあります。
今回はその2つの注意点について解説しましょう。
賃貸物件でDIYを楽しむための注意点①原状回復義務について
賃貸物件でDIYを楽しむための大きな注意点としてまず挙げられるのが、原状回復義務です。
たとえばDIYで壁紙や床材を替えたいと考えたとしても、退去時は元の壁紙や床材に戻すことを考慮しておく必要があります。
この場合は「きれいにはがせるタイプの壁紙を使う」「床は置くだけのフローリング材を使う」など、後々に原状回復がきちんとできるようなものを選んでDIYをしていく、といった方法を使うのがおすすめです。
あと、近年は原状回復義務のない賃貸物件も見られるようになってきましたので「原状回復義務がDIYの大きな足かせになってしまう」と感じるのであれば、原状回復義務のない賃貸物件を選ぶというのもいい手です。
賃貸物件でDIYを楽しむための注意点②内装制限について
賃貸物件でDIYを楽しむための大きな注意点としては原状回復義務だけでなくもうひとつ、内装制限というものも挙げられます。
賃貸物件のDIYは「きれいにはがせる壁紙など、原状回復できるものであればOK」と考えてしまいがちですが、物件によっては「キッチンのある部屋の壁や天井を準不燃の材料で仕上げる必要がある」など、内装に関する制限が加えられているケースがあり、これを内装制限といいます。
内装制限はすべての賃貸物件に課せられているわけではなく、さらに制限の内容も物件によって異なります。
自分が住んでいる、または住む予定の賃貸物件の内装制限は「大家さんか管理会社に確認すればいい」と思われがちですが、実は大家さんや管理会社ですらその賃貸物件の内装制限をきちんと知らないケースは少なくありませんので注意が必要です。
ではどうやって内装制限を確認すればいいかというと、一級建築士にきちんと確認するのが一番ですが、そのハードルが高いと感じた場合は建築に関する専門家のグループである「HEAD研究会賃貸DIYワーキンググループ」のホームページ（http://www.head-sos.jp/）からダウンロードできる賃貸DIYガイドライン内のフローチャートを利用して確認するのが手軽でおすすめです。
まとめ
賃貸物件でもDIYを諦める必要はありませんが、そこには原状回復義務や、内装制限の有無などといった注意点もあります。
DIYを楽しみたいのであれば、あなたが住んでいる、または住む予定の賃貸物件で認められるDIYの範囲を事前にきちんと理解しておきましょう。
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